太陽光発電に蓄電池は必須? 設置するメリット・デメリットと合わせて費用についても解説

太陽光発電は、発電した電気をそのまま使うか、余った分を売電するのが基本の仕組みです。ところが、家庭用の蓄電池がなければ「電気をためる」ことができないため、次のような制約があります。

日中に発電しても、夜になると発電が止まるため、照明や家電の電気は電力会社から購入することになります。

昼間にたくさん発電しても、その時に消費できなければ売電に回すしかありません。自家消費率を高めにくいため、節約効果が限定的になります。

発電量が多くても、使いたい時間帯に使えないのがデメリット。結果として「電気代を大きく削減する」という効果は蓄電池を導入した場合に比べて小さくなります。

ただし最近では、EV（電気自動車）に搭載されている大容量バッテリーを家庭用の蓄電池として活用できるケースもあります。専用の機器を導入することで、日中に発電した電気をEVにためて、夜間に家庭で使うといった利用が可能になります。

はじめに、太陽光発電システムと併用する蓄電池の仕組みや、電気を使える状態にするためのパワーコンディショナについて、それぞれ解説します。

蓄電池とは、次のふたつの機能を兼ね備えた電池のことを指します。

• 充電して電気をためる
• 放電して電気を使う

住宅用蓄電池では、太陽光発電システムで作った電気や、電力会社から購入した電気をためておくことが可能です。

住宅用蓄電池は必ずしも太陽光発電システムと併用しなければいけないわけではありません。しかし、節電や節約の効果を最大限に得たいのであれば、併用がおすすめです。

太陽光発電システムで発電した電気を蓄電池にためるには、パワーコンディショナという装置が必要です。

電気には「直流」と「交流」の2つの種類があります。太陽光パネルが作る電気は「直流」です。家庭の電化製品は「交流」で動くため、変換装置が必要になります。多くの住宅用蓄電池は「直流」で蓄えるのが一般的で、パネルからの直流をそのまま蓄電池に送る方式が主流です。 

蓄電池からご家庭へ電力を供給する際は、パワーコンディショナが「直流から交流」へ変換して供給します。そのため、一般的な家庭用蓄電池（単機能型）は、蓄電池専用のパワコンがなければ充電・放電ができません。つまり、太陽光発電と蓄電池の両方を使用する場合、「太陽光発電用のパワコン」と、「蓄電池用のパワコン」の2つを設置する必要があります。 

一方太陽光発電とを蓄電池を併用する場合、ハイブリット蓄電池を選択することもあります。ハイブリッド蓄電池を選択した場合、パワコン1台で太陽光発電と蓄電池の両方に対応できることが特徴です。 

現在住んでいる家に蓄電池が設置されていなくても、後付けすることは可能です。ただし、既存のパワーコンディショナと蓄電池の互換性があり、なおかつ無駄がない最適な容量のものを選ぶ必要があります。互換性のない蓄電池を設置すると、正常に動作しない可能性があります。

また、既存の太陽光発電システムとは別のメーカーの蓄電池を設置する場合は、パワーコンディショナの部分も変更が必要になるため、保証が外れる可能性があります。

そのため、蓄電池の後付けを検討する際は、プロに相談すると安心です。

では、太陽光発電と蓄電池をご家庭に取り付けた場合、具体的にどのように役に立つのでしょうか? メリットについて見ていきましょう。

太陽光発電システムと蓄電池を合わせて活用することで、電気代の節約につながります。余剰電力を蓄電池にためておけば、発電できない時間帯の電力をまかなうことができます。

地震などの災害時により電力会社からの送電が止まってしまっても、太陽光発電システムや蓄電池が無事なら、通常通りに電気が使えます。これにより、地域の停電が長期間続いた場合も、在宅避難を継続しやすくなります。

注）上表で書かれている時間は、各容量の蓄電池をそれぞれの家電製品単独で使用した場合の時間です。 

家庭用蓄電池の設置は、FIT期間満了後の大きな安心感につながります。 

FIT制度により10年間は高水準の価格で売電できますが、期間満了後は買取単価が一般的に7〜9円/kWh程度まで低下します。 

一方で、電力会社から購入する電気代単価は30円/kWh前後であることが多く、売電価格との間に開きが生じます。そのため、安く売るよりも、発電した電気を蓄電池にためて自家消費し、高い電気を買わないようにするほうが、1kWhあたり20円以上の節約効果を得られるケースが少なくありません。  

蓄電池があれば、卒FIT後も発電したエネルギーを無駄なく活用し、効率的な運用が可能です。 

東京ガスでは卒FITを迎える方向けに、蓄電池の導入をサポートするプランを用意しています。買取単価が下がりやすいFIT期間満了後も、蓄電池を導入することでおトク 注) に電力を自家消費することができます。また、それでも自家消費しきれない電力は、東京ガスに売ることも可能です。太陽光発電システムの導入から、卒FITを迎えた後の運用まで、太陽光発電のことは東京ガスにお任せください。

注) 東京ガスの基本プラン第1段階料金29.9円と太陽光買取プランの比較

太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、家庭で使用する電力の一部を再生可能エネルギーでまかなえるため、二酸化炭素（CO₂）の排出量を抑えることができます。

また、発電した電気をそのまま家庭で使うことで、発電所から自宅までの送電過程で生じる「送電ロス」を減らせる点もメリットです。

結果的に、効率よく電力を活用できるだけでなく、地球環境への負荷を低減することにつながります。

蓄電池には全負荷型と特定負荷型があり、停電時の備え方が異なります。 

オール電化住宅や、停電時もエアコン等の200V家電を含め家中まるごとバックアップしたい方は全負荷型が適しています。 

一方、ガス併用住宅で冷蔵庫など最低限の電力を長時間確保したい方は、コストを抑えられる特定負荷型がおすすめです。 

どちらがライフスタイルに合うか迷う場合は、専門家へ相談し最適な設備を選びましょう。 

多くのメリットがある太陽光発電と蓄電池の組み合わせですが、デメリットはないのでしょうか?

太陽光発電と合わせて蓄電池も同時に導入すると、一般的に機器代金と施工費を含めて300万円～450万円程度が相場となります(導入する太陽光発電と蓄電池の容量によります)。
その後のランニングコストがほぼかからないとはいえ、初期費用としては高額であるといえるでしょう。

ただし、初期費用を抑えるために、先に太陽光発電だけを設置し、数年後に蓄電池を導入しようとする場合は注意が必要です。蓄電池の導入時に改めて施工費がかかるため、トータルでかかる金額で考えると、同時に購入・設置する方が、お得になる可能性があるからです。

初期費用を抑えるには、まず補助金について確認することが重要です。再生可能エネルギーの普及を推進する目的から、自治体によって蓄電池の設置に補助金を出している場合があります。お住まいの自治体の再生エネルギー関連の補助金制度があるかどうか、確認してみましょう。

蓄電池を設置するためには、ある程度まとまったスペースを用意しなければなりません。また、劣化や故障のリスクを減らすために、設置スペースは以下の条件を満たす必要があります。

• 高温や低温になりすぎない場所
• 結露が生じにくい場所
• 海風を直接浴びない場所

設置場所の詳細な条件は、メーカーや機種によっても異なります。

太陽光発電システムと蓄電池の組み合わせは、それぞれの出力や容量を考慮して選ぶ必要があります。

太陽光発電システムで発電できる電気量と、蓄電池で充電可能な電気量は、それぞれ「kＷh」という単位で示されます。

発電量に対して充電量が小さい場合は、余った電気をためることができません。ためられなかった電気は売電できますが、売電価格は年々下がっているのが現状です。

一方、蓄電池の容量が大きすぎる場合、初期費用や維持費用、設置スペースなどの一部が無駄になってしまうでしょう。

こういった事柄を考慮しながら組み合わせを選ぶことの難しさも、デメリットといえます。決して安くはない初期投資を無駄にしないためにも、プロに相談して選ぶことを推奨します。

蓄電池は、電気を「ためて使う」仕組み上、充電と放電を何度もくり返すことで少しずつ劣化していきます。

そのため、永続的に使えるわけではなく、一定の使用期間を経ると交換や買い替えが必要になります。

寿命は製品や使用状況によって異なり、たとえば高温や低温といった過酷な環境下で使い続けると性能低下が早まることもあります。

日々の電気の使い方や設置環境に注意することで、できるだけ長く活用することが可能です。

蓄電池の設置にかかる費用は、蓄電池本体の価格と、設置工費とに分けられます。総額としては180～300万円＋工事費が目安となるでしょう。それぞれの費用について、以下で解説します。

蓄電池本体にかかる費用は180～300万円です。蓄電池は国内外のメーカーからさまざまなタイプの蓄電池が販売されており、スペックや機能面が充実したものほど、価格は上がります。

ポータブルのような蓄電容量が小さく、持ち運びできるタイプのものは数十万円から導入可能です。一方、家庭の電気をある程度まかなえる容量を備えた定置型の蓄電池は、多くが180万円以上となります。

蓄電池の工事費用は、蓄電池の設置や取り付け自体にかかる費用と、配線などの電気工事にかかる費用を合わせて、20～30万円ほどです。

また、以下の条件によっても、工事費用は変動します。

• 設置場所の状態
• 太陽光発電システムとの併用の有無
• 接続するコンセントのタイプや数
• 蓄電池のメーカーや性能

中でも、太陽光発電システムと連携し、充電や給電を可能にするための「電気工事費用」は変動の幅が大きいです。

ソーラーパネルで発電した電気を効率よく活用するためには、蓄電池の有無が大きなポイントになります。

蓄電池がない場合、昼間に発電した電気を夜間に使うことができず、発電していない時間帯は電力会社から電気を購入する必要があります。

また、昼間に余った電気は売電に回せますが、電気料金の削減効果という点では十分とはいえません。
一方で、蓄電池を導入すれば昼間に作った電気を夜間や停電時に使えるため、自家消費率が高まり、購入電力量を減らすことにつながります。

初期費用は高額ですが、電気代の節約や非常用電源としての安心感を加味すると、長期的には導入メリットが見込めます。

投資回収期間は、設置容量や電気使用量、料金メニュー、日照条件などによって大きく変動します。また、国や自治体の補助金制度を活用すれば、初期費用を抑えられる場合もあります。 

導入を検討する際は、ご家庭の条件に合わせたシミュレーションで回収見通しを確認しておくことが重要です。 

長期的な収支を把握しておくことが、納得感のある蓄電池選びと賢いエネルギー利用につながります。 

さらに最近では、電気自動車のバッテリーを家庭用の蓄電池として活用するケースもあり、設備投資を抑えつつ電力の有効利用を図れる選択肢も広がっています。

蓄電池の導入にはまとまった費用がかかります。節約を目的に導入するのであれば、できる限り導入費用も抑えたいものです。ここでは、蓄電池の導入費用を軽減するためのポイントを紹介していきます。

蓄電池を導入する際には、国や地方自治体からの補助を受けられる場合があります。以下がその具体例です。

• DR補助金：一戸につき上限60万円(2026年度：令和7年度補正予算) 
• 東京都「令和7年度 家庭における蓄電池導入促進事業 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」：蓄電容量1kWhあたり12万円 （助成対象経費（税抜）が上限。2026年3月31日に受付終了） 

補助金事業ごとに、対象や目的がそれぞれ異なります。例えばDR補助金は、DRへの活用が可能な家庭用蓄電池の導入を支援し、2050年のカーボンニュートラル、2040年のエネルギーミックス達成に向けて、再生可能エネルギー設備の更なる導入加速と電力の安定供給を図る目的で実施されています。 

また、国の補助金を複数併用することはできませんが、国の補助金と地方自治体の補助金は併用が可能です。詳しくは各自治体のホームページなどから確認してください。

参照：令和7年度補正　DR家庭用蓄電池事業
参照：クール・ネット東京 「令和7年度 家庭における蓄電池導入促進事業 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」

蓄電池は太陽光発電システムと同時に設置すると、工事の回数が減るため、導入コストが抑えられます。

また、太陽光発電システムで作った電気を蓄電池にためておき、太陽光発電ができない夜間に利用すれば、電力会社から購入する電気を減らせるため、毎月の電気代も削減が可能です。

蓄電池は、太陽光発電システムに適した容量のものを選ぶことが大切です。

太陽光発電システムの発電量に対して、蓄電池の容量が少なければ、発電した電気が無駄になってしまいます。逆に蓄電池の容量が大きすぎると、本体費用や工事費用がかさみます。

すでに太陽光システムを設置している場合は、1日平均発電量から電気使用量を除いた数値をもとに、蓄電池の容量を決めると良いでしょう。

すでに太陽光発電システムを導入済みの場合は、現在利用中のパワーコンディショナと互換性がある蓄電池を選ぶことが大切です。互換性のない蓄電池を選ぶと、システム効率が低下したり、正常に動作しなかったりする可能性があります。

また、たとえメーカーが同じであっても、互換性があるとは限りません。プロに相談し、互換性の有無を確認したうえで選ぶのがおすすめです。

ここでは太陽光発電システムと組み合わせる蓄電池の選び方と注意点について、導入のタイミングごとに紹介します。

すでに太陽光発電システムを利用している場合は、互換性のある蓄電池を選びましょう。

特に、既存のパワーコンディショナが「単機能型」の場合、パワーコンディショナをもう1台導入しなければ、蓄電池に接続できません。

「ハイブリッド型」のパワーコンディショナであれば太陽光発電システムと蓄電池の両方と接続可能ですが、必ずしも互換性があるとは限りません。さらに、同じメーカーの製品であっても、機種によっては互換性がない場合もあります。

このように、互換性の有無を自分で判断するのは難しく、失敗した場合のリスクも大きいです。専門知識を持ったプロに相談し、最適なものを選択しましょう。

これから太陽光発電を導入しようと考えていて、蓄電池も合わせて検討しているなら、同時導入した方がトータルの費用を抑えやすい傾向があります。

太陽光発電と蓄電池を同時に導入すると、どうしても初期費用は高くなってしまいますが、工事が一度で済むことにより、結果的に時間や費用の節約につながり、ひとつの業者にまとめて依頼することで、太陽光発電と蓄電池の互換性の確認なども不要になります。

「東京ガスの太陽光発電」なら相談から施工完了、アフターサービスまで細やかに対応してもらえ、東京ガスが品質を認めた施工会社が工事を行うので同時導入も安心安全です。

また、東京ガスではFIT終了後の余剰電力買取プランも複数用意しており、導入時だけでなく、10年後のことまで、しっかりとフォロー体制が整っているのが特長です。
各家庭ごとに最適なシステムの提案が可能なので、気軽に無料訪問相談を活用するとよいでしょう。

ここでは、蓄電池の導入において、確認しておきたい4つのポイントをご紹介します。

• 蓄電池のタイプを確認する
• 保証について確認する
• サイクル数を確認する
• 相見積もりを取る

蓄電池を導入する際は、メリットだけでなく注意点も押さえておくことが大切です。

蓄電池には、全負荷型と特定負荷型があります。

全負荷型は200Vに対応しており、複数の部屋に給電でき、エアコンをはじめとした大型家電の使用も可能です。災害や停電時でもほぼ普段通りに生活できるため、オール電化の住宅に適しています。

一方、特定負荷型は100Vの家電のみの給電を対象としており、あらかじめ指定した部屋のみが給電対象です。電気の使用に制限はあるものの、消費電力が少ない分、長時間の電力供給が可能です。

蓄電池をどのように役立てたいのかを明確にし、用途にあったタイプを選びましょう。

太陽光発電システムや蓄電池についている保証内容を確認しておくことも大切です。どのようなケースで保証が適用されるのかを把握しておけば、トラブルが発生した際も修理費用で悩まずに済みます。

特に、異なるメーカーの設備を組み合わせて導入する場合は、不具合やトラブルが発生しやすくなるほか、保証の適用外になる可能性があるため、注意が必要です。

サイクル数とは蓄電池の寿命を表す指標のことで、「1回の充電と1回の放電」がセットで1サイクルとなります。1日1サイクルの使用が目安です。

サイクル数は、経済的なメリットを得る上で重要な要素です。例えば、サイクル数が6,000のものと12,000のものでは、電池の想定寿命が16年も異なります。

蓄電池の導入する際には、複数の業者に見積もりを取りましょう。少なくとも2～3社から見積もりを取り、価格や保証などの条件を比較・検討してください。

見積もりの内容を比較する際には、価格だけでなく、詳細な内訳などもチェックし、信頼できる業者かどうかを見極めることが重要です。価格が極端に安い場合、品質に問題があったり、保証の範囲が限定的だったりするかもしれません。