卒FIT後はどうする？売電先・蓄電池の選び方をアンケート結果とともに解説

「卒FIT」とは、FIT（固定価格買取制度）による固定価格での電力買取期間が満了することを指します。住宅用太陽光発電（10kW未満）では、固定価格での買取期間は10年間です。

ただし、卒FITを迎えたからといって、太陽光発電そのものが使えなくなるわけではありません。太陽光パネルは卒FIT後も発電を続けるため、発電した電気を「売る」のか、「自宅で使う」のかを改めて考えることができます。

卒FIT後の買取価格や条件は事業者によって異なるため、「これまでと同じ契約をそのまま続ける」のではなく、一度選択肢を比較してみることがおすすめです。

では、実際に卒FITを迎えた人は、売電先についてどのような選択をしているのでしょうか。

東京ガスが太陽光発電を保有するお客さまを対象に実施したアンケート※では、卒FIT済みの方260人のうち147人（約56％）が、「卒FIT後、発電した電気の買取先を東京電力から別会社に変更する予定がある、または、すでに変更した」と回答しました。

半数以上の方が、卒FIT後の売電先について、東京電力から別会社への変更を予定・実施していることがわかります。売電先を選ぶ際には、買取価格だけでなく、契約条件や手続きのしやすさ、売電先となる事業者への安心感なども確認しておきましょう。

※2026年東京ガス調べ。東京ガスと電気契約またはガス契約を締結している太陽光パネル保有者429名のうち、卒FIT済みの260名を集計対象。

東京ガスの「太陽光買取プラン」では、卒FIT後の余剰電力を10.5円/kWhで買い取ります。
適用条件や対象エリアなどは、最新のサービスページをご確認ください。

東京ガス指定の販売店で対象となる蓄電池を購入した方には、「蓄電池購入サポートプラン」もあります。
買取単価は23円/kWhで、適用期間は半年間です。
適用条件・対象機種などは最新情報をご確認ください。

※買取単価、適用期間、申込条件等は変更となる場合があります。

卒FIT後は売電先を見直すだけでなく、太陽光発電でつくった電気を、できるだけ自宅で使う「自家消費」を増やすことも選択肢のひとつです。そこで活用できる設備が、家庭用蓄電池です。

災害が心配な昨今ですが、蓄電池は、災害などで停電した際の備えにもなります。停電時でも蓄電池に電気が残っていれば、製品や設置方式などの条件に応じて、照明や冷蔵庫、スマートフォンの充電などに電気を使用できます。

日常の電気料金だけでなく、停電時の安心まで含めて検討できることも蓄電池の特徴です。なお、停電時に使用できる家電や時間、操作方法は、蓄電池の容量や機種、設置方式によって異なります。

太陽光発電は主に昼間に発電します。蓄電池があれば、昼間に発電して自宅で使いきれなかった電気をためておき、太陽光発電ができない夕方や夜間などに使用できます。

発電した電気を「売る」だけでなく「自宅で使う」ことで、電力会社から購入する電力量を減らし、電気料金の負担軽減につながる可能性があります。

東京ガスが実施したアンケート※では、卒FIT済みの方260人のうち117人（45％）が、蓄電池を「設置している」と回答しました。 

また、蓄電池設置者117人に、設置した理由として最も当てはまるものを聞いたところ、「停電時・災害時にも電気が使える」が約56％（66人）で最も多く、次いで「自家消費により電気代が節約できる」が約38％（45人）、「その他」が約5％（6人）でした。

卒FITを迎えたからといって、必ず蓄電池を導入する必要があるわけではありません。しかし、売電条件が変わるタイミングだからこそ、「これからも余った電気を売るのか」「発電した電気をもっと自宅で使うのか」を考えてみるよい機会といえます。

※2026年東京ガス調べ。卒FIT済みの260名を対象に「蓄電池は設置されていますか。」と単一回答で調査。設置理由は、蓄電池設置者117名を対象に、最も当てはまる理由を単一回答で調査。

「設備を追加する予定はないけれど、卒FIT後も余った電気を売りたい」という方は、まず売電先や買取条件を比較してみましょう。東京ガスでは、卒FIT後の余剰電力を買い取る「太陽光買取プラン」をご用意しています。

「卒FITを機に、発電した電気の使い方そのものを見直したい」という方は、蓄電池を導入した場合と導入しない場合を比較してみるのがおすすめです。

蓄電池の導入効果は、電気の使用量、太陽光発電の容量、余剰電力量、蓄電池の容量、導入費用、利用できる補助金などによって変わります。そのため、単に「売電と蓄電池のどちらがお得か」だけでなく、ご家庭の電気の使い方に合わせてシミュレーションすることが大切です。 

東京ガスでは、まだ蓄電池を導入するか決まっていない段階でもご相談いただけます。費用や導入効果、実際の使い方など、気になることから確認してみましょう。